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DEMO TAPES 社員トーク

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  • TALK03

    世界中の企業のマーケティングをテクノロジーで革新していく

マーケティングを改革するマーケター兼本、岡上、コンサル大橋、中山

ビッグデータや人工知能が、いよいよビジネスの舞台でも積極的に活用されるようになりました。しかし、実際には“活用している”とは言えず「バズワード」として、その存在に振り回されてしまっている企業が多く、課題視されているのが現状です。本記事では、これまで多くの企業のマーケティング変革に携わってきた、フロムスクラッチのコンサルタントやマーケターたちに、マーケティングとテクノロジー、そしてビッグデータや人工知能との向き合い方について話を聞きました。

SPEAKERS

兼本 卓明

兼本 卓明
2016年に中途で入社。東京大学経済学部卒業。ベインアンドカンパニーでのコンサルティング業務、前職ウォルトディズニージャパンでの全社CRM及び金融事業のマーケティングなどを経て入社。現在は、セールス・マーケティング部門のプロジェクト統括責任者を担当。

中山 真人

中山 真人
大阪大学大学院工学研究科卒業後、2013年に新卒で入社。デジタルプロモーション施策を用いたコンサルティング業務を経験し、現在は「b→dash」の導入支援や、ビジネスプロセス等のアドバイザリーを担当。

岡上 杏瑠

岡上 杏瑠
2014年に中途で入社。神戸大学卒業後、東芝に入社。アフリカでの新規市場開拓プロジェクトに参画し、製品ローカライズにおけるコンセプト、セールス方針の立案など企画業務を経験。 現在は「b→dash」のセールスプロモーションなどを担当。

大橋 明弘

大橋 明弘
東京大学経済学部卒業後、2014年に新卒で入社。デジタルマーケティング領域のコンサルティングを経験し、現在は「b→dash」の導入・活用コンサルティングに従事。幅広い業種におけるプロジェクトリード経験を持つ。

1. ビッグデータを活用できている企業はまだ決して多くない

岡上 いま、多くの企業が「ビッグデータの危機」に瀕していると聞きます。企業は、広告データやトランザクションデータ、ダイレクトメール反応率など、目を通しきれないほどの種類のデータを保有しています。最近ではさらに、サイト閲覧行動やクリック率、位置情報やテキストマイニングデータなど、テクノロジーの発展に伴って取得できるデータが爆発的に増加しています。しかし、そのデータをしっかりと取得し、マーケティングに活用できている企業は少ないように思います。

兼本 そうですね。本来であれば、無数に広がるそれらのデータを掛け合わせることで、より最適な成果を出すために有用な“解”を導くことができます。しかし、さまざまな領域にまたがるいくつものデータベースを統合するには、莫大なコストと工数がかかります。多くの企業が断念し、結局単純なデータのみで分析や施策活用している裏側には、「データを使いたくても使えない」というジレンマがありますよね。

実際に僕も前職でマーケターをしていた時に思ったのですが、マーケターの本来の業務は、コンセプトを考え、方針を打ち出し、資源配分を検討し、コンテンツやクリエイティブ、アクションに落とし込んでいくことのはずです。それなのに、当時は施策を打つ対象の特定をするために、メールアドレスやSNS、その他属性データの取得・統合にかなりの時間を要しました。また、施策の効果検証も行いたいのに、欲しいデータがすぐに手に入らない。思い返してみると、ほとんど戦略策定に時間を割くことはできませんでした。

きっと当時の私のような経験を、多くの企業のマーケターも経験しているはずです。言うなれば、マーケターが作業員と化してしまっている。新たな価値創造の担い手であるはずのマーケターがこれでは、サービスやプロダクトの成長にブレーキがかかってしまいます。

中山 僕はいま、いろいろな企業のマーケティング変革のお手伝いをさせていただいていますが、本当にマーケターは苦しんでいるように思います。「やりたい、でも時間がない」の繰り返しで、ビッグデータを本質的に理解し活用するだけのリソースが圧倒的に不足しているということをリアルに感じます。

マーケティングの現状・課題について話す兼本、中山

2. テクノロジーがマーケターを戦略家へと変貌させる

兼本 特に大企業はデータ量が膨大なため課題も根深いように思います。デジタル時代のマーケティングでは、さまざまなデータを取得・統合して施策を打っていく必要があり、そのためには部門間での協力やツール間でのデータのやり取りが必要不可欠となります。

データと向き合い、テクノロジーでマーケティングを変えていくためには、誰かが主導権を握って全体を統率していかなければなりません。営業やマーケティングチーム、カスタマーサポートなど、複数の部署と連携しながらマーケティングデータの取得・統合をするには、大変な労力がかかり、結局手が回りきらず成果につながらないという声もよく聞きます。

大橋 僕たちの武器であるテクノロジーは、まさしくそんな企業をサポートするためのものだと思います。マーケティングプラットフォーム「b→dash」もその1つですよね。多くの企業はいま、デジタルシフトができるか否かの岐路に立っています。テクノロジーとうまく付き合い、そして抱えているデータ課題と向き合っていけば、間違いなく今後は爆発的に成果を出していける“テクノロジー体質”になることができます。

そのような会社が1社でも増えていけば、間違いなく日本企業のサービスやプロダクトはもっともっと売れるようになります。テクノロジーを使ってマーケティング支援をしていますが、その先には「企業のデジタルシフトの推進」や、「テクノロジーで良い物をより売れる状態にする社会」の実現があるんだと思います。

岡上 とても共感します。私も前職、日本を代表するメーカーにいましたが、まさにデジタルやテクノロジーへの対応が遅れ、思うような成果が出ない状況に陥りました。データ、デジタル、テクノロジー、人工知能。こういった言葉が並ぶと、それだけでアレルギー反応が出る方がいますが、もうそんなことも言っていられない時代が来ています。私たちは、そんな会社をできる限りサポートし、世界中の企業のマーケティングを変革していっているんだという想い、そして責任があると思っています。

これからのマーケはテクノロジーと向き合う必要があると主張する大橋
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